米調査会社ディスプレイサーチが18日に発表した2009年7〜9月期の全世界のテレビ出荷調査によると、薄型テレビやブラウン管テレビなどを合わせたテレビ全体の出荷台数が前年同期比1%増の5486万7000台と、08年7〜9月期以来、1年ぶりに増加に転じた。 このうち液晶テレビが38%増の3751万4000台で、4半期ベースでは過去最多の出荷台数となった。ディスプレイサーチは日本や中国などの政府による販売促進策にも後押しされたとみており、09年通年の世界全体の液晶テレビ出荷台数は1億4000万台に達すると予測している。 液晶以外のテレビはプラズマが5%減、ブラウン管が41%減など、いずれも前年同期に比べ出荷台数を減らした。 一方、09年7〜9月期の世界全体のテレビの売上高は前年同期比10%減の262億ドルと、4四半期連続で減少。液晶テレビの売上高は1%増にとどまった。 ディスプレイサーチによると、液晶テレビの平均販売価格は前年同期比で27%低下。消費者は一層価格に敏感になっており、相対的にサイズの小さいテレビが人気を集めているという。半面、液晶パネルの調達価格は上昇傾向にあり、テレビメーカーの利益を圧迫する結果になっているとしている。 売上高ベースのメーカー別市場占有率(シェア)は韓国のサムスン電子が21・9%(前期23・1%)と、15期連続で首位。2位は韓国のLG電子で12・9%(13・7%)、3位はソニーで9・9%(11・9%)。以下パナソニック9・1%(8・7%)、シャープ5・9%(5・9%)と続いた。 上位3社の順位は前期と変わらなかったが、中国メーカーなどの台頭を背景に、いずれもシェアを落とした。
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